ようやく始まった!?　住宅・自動車メーカーによる本格EVコラボ（前）

　次世代のクルマとして有力視されている電気自動車（以下、EV）。その普及に向けて、自動車メーカー各社が商品バリエーションの拡充に努めているほか、家電メーカーをはじめとする他業種も参入するなど動きが活発化している。そして、それに呼応するかたちで、消費者によるEVへの関心も高まりつつある。

　それを裏付ける調査を日産自動車（株）（以下、日産）が行っている。EVの購入を検討している人を対象にした「EVの購入時に重要な住居の環境についての調査」がそれで、そのなかで今後3年間のうちに購入を検討するとの回答が7割超となっていたとしている。

　EVはこれまで商品バリエーションが非常に限られ、しかもガソリン車に比べ高額であった。国が補助金制度を設け、ガソリン車に近い購入価格となりその状況が変化。さらに環境意識の高まりやガソリン価格の高騰などを受け、消費者の購入意欲が高まってきたとみられる。

　国はEV普及に向け、専用の「急速充電器」増設を打ち出している。具体的には、2030年までに国内に3万基を設置するとしており、これによってガソリンスタンドで給油するのと同じような環境をつくり出そうとしている。

　このため最近では、高速道路のパーキングエリアはもちろん、ショッピングモールなどの商業施設や公共施設の駐車場に、急速充電器がよくみられるようになってきた。ただ、仮にそれが増設されたとしても、EVを利便性良く活用するには十分でない。

　急速充電器といえども、ガソリン車での給油が数分、長くても10分程度で済むのが、EVの場合は「30分でゼロから80％程度まで充電できる」というイメージ。これでは、使い勝手が良いとはいえないだろう。

    前述の調査はそのことを明らかにしており、購入検討者に購入を躊躇させる理由として「自宅で充電できない」が 57.8％にのぼり、「（購入）費用が高い」「周辺の充電環境が整っていない」をおさえトップになっていたとしている。

　なかでも、「集合住宅に充電設備がないことでEVの購入が難しい」と感じる人が88.6％となり、実際に「住環境（充電設備がない）が理由でEV購入を断念した」経験ある人が51％にのぼるとしている。

　このような調査結果を受け、日産は大手ハウスメーカー・積水ハウス（株）と「＋e PROJECT（プラスイープロジェクト）」を発足。3月4日から、その第1弾となる共同イベント「＋e 試住」をスタートすることを明らかにしている。

（つづく）

【田中　直輝】