ヘルスケア業界のニュースや、ヘルスケア業界に関する消費者庁、厚生労働省、国民生活センター、消費者団体などのニュースを配信。
2020年1月15日 13:00
原土井病院理事長・原寛氏は、2000年に日野原重明氏（聖路加国際病院名誉院長）が立ち上げた「新老人の会」の流れを汲み、2017年の日野原氏の死後、氏の教えと貝原益軒の「養生訓」を融合して独自の「現代養生学」を提唱。2018年に「人生百年時代」と「元気に100歳まで長生き」の2つの意味を込めた市民団体「元気100倶楽部」を福岡市で設立。87歳で現役病院経営者としての顔をもちながら、健康長寿運動に奔走中だ。そのエネルギー源は何なのか。
2020年1月15日 11:00
企業への健康支援事業ではいくつか実践的なセミナーなどを開いて、検査の仕組み、検査でわかること、検査結果から何を理解することが大切なのか、なども伝えている...
2020年1月14日 16:27
医療関連機関と連携しながら健康づくりを提案する（一社）日本未病プラン協会が、健康経営の支援事業をスタートさせる。従業員向けに簡易検査を行いながら、検査後のフォローアップとして...
2020年1月10日 11:00
2018年10月からは「健康経営エキスパートアドバイザー認定」もスタートさせた。健康経営アドバイザーは健康経営を語れる人材だが、健康経営エキスパートアドバイザーは企業への支援ができる専門人材だ。
2020年1月10日 09:50
埼玉県和光市で乳酸菌生産物質の原料を製造する（株）光英科学研究所（村田公英社長）。従業員数は18名。平均年齢は43歳と比較的若い。働き盛りの社員の健康リテラシーを高める目的で、同社が健康経営優良法人に申請したのは2017年11月。以来、単年度ごとに認定する同制度に申請し続け、来年は4年目を迎える。
2020年1月9日 14:43
東京商工会議所（以下、東商）は、中小企業の健康経営の普及・啓発と人材育成を支援する。2016年に健康経営アドバイザー認定をスタートし、2018年には健康経営エキスパートアドバイザー認定もスタートさせた。健康経営への関心の高まりもあって受講者を年々増やしている。東商が中小企業の健康経営を支援する事業を手がける狙いは何か。
2020年1月9日 09:30
この疑問に答えるため、経産省はPDCAサイクルを使って費用対効果を明確にしていくことを決め、9月27日に「健康投資の見える化」検討委員会を発足させた。検討会では、健康投資の金額（量）や内容（質）を見える化するための「健康投資管理会計ガイドライン」を作成し、健康投資を促進するためのインセンティブ措置を検討する。
2020年1月8日 11:52
経済産業省が公表した11月1日現在の健康経営優良法人の認定企業は、大規模法人が817社、中小規模法人が2,501社となった。年々増加はしているが、目標には程遠い状況にある。企業の半数は健康経営を知らない現実がある。そんななか、経産省は健康投資の見える化を図ろうと、新たな政策に取り組み始めた。
2019年12月26日 13:00
日本薬品開発（株）（本社：兵庫県伊丹市、木村裕通社長）は、神戸大学との共同研究で、大麦若葉エキスに、腸内のビフィズス菌および短鎖脂肪酸、酪酸を増加させる作用があることを確認したと発表した。
2019年12月24日 13:00
健康経営を企画・運営する「健康応援団」を立ち上げ、「1日7,000歩」「目を休める」などの健康メニューで、健康意識の向上に取り組んでいるクロレラ工業（株）。クロレラ健康食品を50年以上手がけているクロレラ工業は、2017年からの健康経営の取り組みで「目の疲れ」「肩こり」などの社員の体の不調を改善させている。
2019年12月23日 09:30
ダイセル（本社：大阪市北区、小河義夫社長）は19日、北海道大学との共同研究で、こんにゃく由来のセラミドが、アルツハイマー病の発症を予防する効果を発見したと発表した。
2019年12月20日 15:49
富士フイルム（株）（助野健児社長）は18日、（株）日立製作所（東原敏昭社長）の画像診断関連事業を買収すると発表した。
2019年12月18日 14:22
雪印メグミルク（株）（本社：東京都新宿区、西尾啓治社長）は3日、同社が供給する乳酸菌「Lactobacillus helveticus SBT2171株（以下乳酸菌ヘルベ）」を用いたヒト臨床試験を実施。アレルギー反応抑制作用を確認したと発表した。
2019年12月11日 11:50
消費者庁は10日、電話勧誘で定期購入する契約であることを告げずに健康食品を販売していたとして、（株）財宝（本社：鹿児島県垂水市、水迫邦夫社長）に特定商取引法違反による指示処分を出したと発表した。発表によれば、同社は健康食品「財宝の黒酢カプセル」「いきいきグルコサミン」の2商品について、「新商品が出て100円で商品のお試しができる」「送るだけでも送らせてください」などと勧誘。購入者に定期購入の契約だと説明をせず、契約が締結されたとする書類を送っていた。
2019年12月9日 17:38
ヤマキ（株）（本社：愛媛県伊予市、城戸善浩社長）は4日、かつおだし摂取による血糖値上昇の抑制を、ヒト試験で確認したと発表した。
2019年11月25日 14:09
――高麗人参の摂取について、ほかにお伝えしている点はございますか。海風診療所院長沼田光生氏沼田光生氏（以下、沼田）ほかの…
2019年11月22日 07:00
2017年11月には韓国・大田（テジョン）で日韓未病フォーラムが開催されました。日本ではあまり報じられませんが、実は韓国も少子高齢化対策が国家的な問題となっているのです。高齢者を支える現役世代は、2014年には5.8人だったのに対し、2060年には1.3人になるという深刻な事態が予想されています。まさに日本の後を追って高齢社会をひた走っているのです。
2019年11月21日 07:00
未病の啓発とともに重要になるのが、未病状態をケアする具体策です。未病総研は、医療に携わる人、健康産業に関わる人、そういう人たちと未病の考え方を共有しながら未病産業を後押ししていくことも大きな課題だと捉えています。
2019年11月20日 10:00
さて、「健康寿命」という言葉が広く行きわたってきております。この言葉は、介護保険制度（2000年）ができてから一躍有名になりました。日本人の平均寿命が世界でもトップクラスであるのは、ほとんどの日本人は知っていたのですが、実は他人による介護を必要としたもので、寝たきりで、ただ生きている時間（不健康な時間）が男性は9年間、女性は約12年間もあることがわかってきました。
2019年11月19日 16:50
未病の考え方を普及し、未病総研メソッドを提案する団体として、（一社）日本未病総合研究所＝未病総研（代表理事：福生吉裕）が今年1月に発足した。（一社）日本医学会連合の高久史麿名誉会長、日本医師会の横倉義武会長両氏を顧問に迎え、企業・団体とコンソーシアムを組んで未病総研メソッドの振興に取り組んでいくという。福生代表理事に未病総研設立の目的と今後の事業展開について語ってもらった。
