2026年1月20日 15:15
2026年の開幕ベルは世界に向け新たな試練を告げた。中国の戦略的パートナーである 南米ベネズエラに対して米軍は3日深夜奇襲、マドゥロ大統領は拘束された上、拉致されて米国に連行された。
2026年1月16日 13:30
これに対し、本稿で再提起したい「ヘッジング戦略」は、現代の相互依存の泥沼を生き抜くための、より洗練されたリアリズムに基づいている。
2026年1月15日 14:30
2025年、G7を中心とするいわゆる国際社会は「自由貿易の黄金期」が完全に終焉し、地政学と経済が不可分に融合した「ジオエコノミクス」の時代へと突入したように見える。
2025年12月29日 16:00
さる12月21日、「BIS人間万歳部会」奥井八洲子部会長がお嬢さまの愛香さんと「奥井八洲子&愛香 母娘ソプラノ・ジョイントリサイタル in 銀座」～日本を代表するテノール 村上敏明先生とともに～を開催され、午後の第2回演奏会に参加した。
2025年12月4日 17:00
日本ビジネスインテリジェンス協会（BIS）は、1992年2月の創設から2026年に34周年を迎えるにあたり、記念講演会と年末懇親会を12月12日に開催する。
2025年11月14日 06:00
筆者がインテリジェンスという言葉に出会ったのは、1988年で、たまたまJETRO・NYの大学後輩T部長に、”North East Trade Review”という貿易誌のインタビューを依頼され、その際、日本の商社は機械などハードだけでなく、丁度小生の勤務会社が、いち早くボストンのAI会社の技術を日本に紹介しており、英日機械翻訳など検討中だと話しました。
2025年11月5日 14:00
33年前に「BIS論壇」500号を目指し、執筆を始めてから、ついに本日念願の500号に達した。感無量である。この間、 筆者に長年ご指導いただいた多くの方々に感謝したい。
2025年11月1日 06:00
国内外からインテリジェンス関係を主体に毎日70~80通の情報が届き、その返事に毎日4時間はかかっている。なかでも最近AI関連の情報やセミナー案内が毎日10~20通あり、AI時代の到来を痛感させられている。
2025年10月29日 06:00
トランプ政権は南米ベネズエラからの麻薬密輸阻止を口実に米軍の軍事作戦や諜報機関CIAなどの秘密作戦に承認を与えるなど、ベネズエラへの対抗を先鋭化している。
2025年10月7日 15:00
21世紀前半は中国、後半はインドを含むアジアの時代、21世紀後半から22世紀にかけてはアフリカの世紀が到来する。日本のグローバル・マーケティング戦略は、今後躍進する中国・インド・アジアを中心に、未来の大市場アフリカ攻略が決め手となる。
2025年9月24日 16:40
世界的な心臓外科医NY医科大学教授・故廣瀬輝夫先生の要請で、2018年11月、日本ビジネスインテリジェンス協会（BIS）に「平成日本伝統医療新興医療協会」（現・「国際伝統・新興医療融合協会」を創設した。
2025年9月19日 06:00
今後発展するアフリカは人口が25年の15億人から50年に25億人に増加。世界人口の4人に1人をアフリカ人が占める。
2025年9月2日 16:30
インド政府が8月29日発表の4～6月期の実質GDP（国内総生産）は前年同期比7.8％増と驚異的な伸びを示し、インド経済の好調ぶりを際立たせている。
2025年9月1日 17:00
8月20～22日の3日間にわたって横浜で「TICAD 9」（第9回アフリカ開発会議）が開催された。今回は大阪・関西万博との関連が注目された。
2025年8月4日 15:00
恒例の米コロンビア大学ビジネススクール・日本経済経営研究所夏季講座が、7月28日に東京都内で開催された。今回は17回目の研究会で、国内外から100名以上が参加し、盛況だった。
2025年7月25日 14:00
トランプ大統領就任以来6カ月、同大統領が矢継ぎ早に打ち出す高関税政策は世界経済に混乱をもたらしつつある。
2025年7月15日 17:00
1月20日にトランプ大統領が再登場して6カ月、180日で矢継ぎ早に打ち出された高関税政策が世界を混乱に陥れている。
2025年7月11日 13:00
BISの国際経済研究で御指導いただいた方で、忘れ得ぬ方に米コロンビア大学教授・故ロバート・マンデル教授がおられる。
2025年6月27日 10:10
33年前の1992年2月にBIS創設以来、33年以上にわたりBIS名誉顧問としてBISを毎回ご指導いただいている中松義郎博士が、めでたく97歳の誕生日を元気にお迎えになられましたことを、BISの会員を代表し、心よりお祝い申し上げます。
2025年6月25日 16:30
トランプ大統領の登場以来、5カ月で、WTO（世界貿易機関）の自由貿易規則にも違反し、同大統領が矢継ぎ早に打ち出した高関税政策で世界経済は混乱の度を深め、先のカナダでのG7首脳会議でも有効な対策を打ち出せず、G7の弱体化を露呈しました。
