2022年12月19日 06:00
ウクライナの未来はどうなるのでしょうか？ロシアとの戦争は終わりが見えません。ウクライナには日本も中国もさまざまなかたちで協力関係を構築してきたものです。
2022年12月9日 16:30
ウォルト・ディズニーもあの世で地団太を踏んでいるに違いありません。というのもコロナ禍の影響もあって、ディズニーの損失は15億ドルを突破し、収まる兆しが見えないからです。
2022年12月2日 17:40
データセキュリティは今日の企業や政府の活動を支えるうえで極めて重要な存在となっています。ビッグデータの国際市場は2027年までに1,030億ドルに達するとの予測もなされているほどです。
2022年11月25日 14:00
暗号資産（仮想通貨）交換業の最大手FTXトレーディング（本社・バハマ）が11月11日、経営破綻しました。「暗号通貨の王様」ともてはやされていましたが、5年持たなかったわけです。
2022年11月18日 16:00
ウクライナの未来はどうなるのでしょうか？ロシアとの戦争は終わりが見えません。強気のゼレンスキー大統領は国際社会に向けて、プーチン大統領の非道さを訴えつつ、武器や資金の提供を求め続けています。
2022年10月28日 16:12
ファイザーは来年からコロナワクチンを4倍も値上げ！史上最高の売上を記録更新中のファイザーです。 ご存じ、コロナ対策用のワクチンでウハウハ状態が止まりません。
2022年10月21日 17:30
「テクノロジー時代」の大国は、国土面積や人口の規模に依存するのではなく、主にソフトパワーに依存します。来年、日本との間で国交樹立50周年を迎えるベトナムは「未来の大国」に他なりません。
2022年10月17日 13:00
このところ地球環境問題は深刻化する一方です。我々の住む地球は海のお蔭で「青い惑星」とも呼ばれてきました。人類そのものも海から誕生したとされているほどです。ところが、その海が危機的な状況に陥っています。
2022年10月11日 11:35
吉田茂元総理の国葬以来55年ぶりとなり、9月27日に武道館で開催される予定の安倍元総理の国葬ですが、世論は反対意見が過半数となっています。政府は海外を含め、6,000人の弔問参加者を想定していますが、かなり厳しいとの見通しです。
2022年9月16日 16:30
吉田茂元総理の国葬以来55年ぶりとなり、9月27日に武道館で開催される予定の安倍元総理の国葬ですが、世論は反対意見が過半数となっています。政府は海外を含め、6,000人の弔問参加者を想定していますが、かなり厳しいとの見通しです。
2022年9月9日 15:00
早ければ来年にも中国を抜き、世界最大の人口を有することになるインドは存在感を増しています。すでに経済力では英国を追い抜き、世界第5位の地位を獲得しました。
2022年9月2日 17:00
1970年代に一世を風靡した『未来の衝撃』は大ベストセラーとなり、全世界で3,000万部も売れたという。そのなかで提唱されていた「社会的未来主義」には筆者自身も大いに感銘を受けた。
2022年8月26日 17:00
アメリカでは未来研究が学問として定着している。ハワイ大学を筆頭に未来研究学部が歴史を重ねている。世界未来学会も活発に啓蒙活動を展開中である。
2022年8月19日 16:30
一体全体、どうなっているのでしょうか？コロナを予防するはずのワクチンですが、打っても打っても感染が止まらないようです。
2022年8月16日 17:30
世界が注視するなか、ウクライナ情勢は厳しい事態が続いています。ロシアやウクライナという穀物生産大国の輸出が思うに任せないため、世界的な異常気象と相まって、食糧危機が間近な問題となってきました。
2022年8月5日 17:00
「台湾海峡の波高し」といった雰囲気が広がっています。度重なる中国からの警告にもかかわらず、アメリカの下院議長のナンシー・ペロシ女史が5人の下院議員をともない、米軍機に搭乗し、南シナ海を迂回するフィリピン上空ルート経由で台北に乗り込んだからです。
2022年7月22日 17:00
アメリカではコロナは人々の関心領域から離れつつあるようです。4月末から5月頭にかけてピュー・リサーチが実施した世論調査によれば、「コロナが深刻な問題だ」と答えたのは19％でした。
2022年7月15日 13:07
ヨーロッパの国々はロシアと戦争状態にあるウクライナへの連帯と支援を表明しています。戦争の終結が見通せないまま、ウクライナの戦後復興に向けての国際会議も開かれ、日本政府もできる限りの協力を行う用意があると前向きの発言を行いました。
2022年7月8日 16:20
世界の目はウクライナ戦争に注がれています。圧倒的な軍事力を誇るロシアに対し、ウクライナはインターネットを味方につけた情報戦、いわゆる「ハイブリッド戦」を巧みに展開し、欧米諸国からの支援を得て、もちこたえているようです。
