2022年10月28日 16:12
ファイザーは来年からコロナワクチンを4倍も値上げ！史上最高の売上を記録更新中のファイザーです。 ご存じ、コロナ対策用のワクチンでウハウハ状態が止まりません。
2022年10月21日 17:30
「テクノロジー時代」の大国は、国土面積や人口の規模に依存するのではなく、主にソフトパワーに依存します。来年、日本との間で国交樹立50周年を迎えるベトナムは「未来の大国」に他なりません。
2022年10月17日 13:00
このところ地球環境問題は深刻化する一方です。我々の住む地球は海のお蔭で「青い惑星」とも呼ばれてきました。人類そのものも海から誕生したとされているほどです。ところが、その海が危機的な状況に陥っています。
2022年10月11日 11:35
吉田茂元総理の国葬以来55年ぶりとなり、9月27日に武道館で開催される予定の安倍元総理の国葬ですが、世論は反対意見が過半数となっています。政府は海外を含め、6,000人の弔問参加者を想定していますが、かなり厳しいとの見通しです。
2022年9月16日 16:30
吉田茂元総理の国葬以来55年ぶりとなり、9月27日に武道館で開催される予定の安倍元総理の国葬ですが、世論は反対意見が過半数となっています。政府は海外を含め、6,000人の弔問参加者を想定していますが、かなり厳しいとの見通しです。
2022年9月9日 15:00
早ければ来年にも中国を抜き、世界最大の人口を有することになるインドは存在感を増しています。すでに経済力では英国を追い抜き、世界第5位の地位を獲得しました。
2022年9月2日 17:00
1970年代に一世を風靡した『未来の衝撃』は大ベストセラーとなり、全世界で3,000万部も売れたという。そのなかで提唱されていた「社会的未来主義」には筆者自身も大いに感銘を受けた。
2022年8月26日 17:00
アメリカでは未来研究が学問として定着している。ハワイ大学を筆頭に未来研究学部が歴史を重ねている。世界未来学会も活発に啓蒙活動を展開中である。
2022年8月19日 16:30
一体全体、どうなっているのでしょうか？コロナを予防するはずのワクチンですが、打っても打っても感染が止まらないようです。
2022年8月16日 17:30
世界が注視するなか、ウクライナ情勢は厳しい事態が続いています。ロシアやウクライナという穀物生産大国の輸出が思うに任せないため、世界的な異常気象と相まって、食糧危機が間近な問題となってきました。
2022年8月5日 17:00
「台湾海峡の波高し」といった雰囲気が広がっています。度重なる中国からの警告にもかかわらず、アメリカの下院議長のナンシー・ペロシ女史が5人の下院議員をともない、米軍機に搭乗し、南シナ海を迂回するフィリピン上空ルート経由で台北に乗り込んだからです。
2022年7月22日 17:00
アメリカではコロナは人々の関心領域から離れつつあるようです。4月末から5月頭にかけてピュー・リサーチが実施した世論調査によれば、「コロナが深刻な問題だ」と答えたのは19％でした。
2022年7月15日 13:07
ヨーロッパの国々はロシアと戦争状態にあるウクライナへの連帯と支援を表明しています。戦争の終結が見通せないまま、ウクライナの戦後復興に向けての国際会議も開かれ、日本政府もできる限りの協力を行う用意があると前向きの発言を行いました。
2022年7月8日 16:20
世界の目はウクライナ戦争に注がれています。圧倒的な軍事力を誇るロシアに対し、ウクライナはインターネットを味方につけた情報戦、いわゆる「ハイブリッド戦」を巧みに展開し、欧米諸国からの支援を得て、もちこたえているようです。
2022年7月1日 17:00
新型コロナウィルスが蔓延し、ここ3年間は世界的にロックダウンなどで経済活動が大幅に制限されていました。しかし、そうした厳しい状況下、飛躍的に業績を伸ばした企業の代表が1994年創業のアマゾンです。
2022年6月24日 14:00
インド洋に浮かぶ風光明媚な島国スリランカが国家存亡の危機に直面しています。「インド洋の真珠」と呼ばれていましたが、エネルギー源の石油や食糧が不足し、各地で住民と警察の間で対立が発生。
2022年6月18日 06:00
日本の対アジア戦略が世界の注目を集めています。なかでも台湾問題に対する日本の岸田政権の動きは危険視されるようになりました。
2022年6月10日 17:30
欧米諸国や日本からも経済制裁を受けているのがロシアのプーチン大統領です。本人はもちろん、親族や政府の幹部らも経済制裁の対象になりました。さぞかし、苦しい状況に追い込まれているに違いありません。
2022年6月3日 15:40
先のバイデン大統領の韓国、日本訪問の最大の狙いは「アメリカ国内の有権者に向けて、自らの外交手腕をアピールし、同時にアジアをアメリカ寄りにすること」で、秋の中間選挙や2024年の大統領選挙に向けて、劣勢の民主党への支持を取り戻すことに置かれていました。
