国際政治経済学者・浜田和幸氏による世界のトレンド、情勢、経済などの解説。
浜田 和幸（はまだ・かずゆき）
国際未来科学研究所主宰。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鐵、米戦略国際問題研究所、米議会調査局などを経て、現職。
浜田 和幸（はまだ・かずゆき）
国際未来科学研究所主宰。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鐵、米戦略国際問題研究所、米議会調査局などを経て、現職。
2022年8月17日 15:36
ピンチに追い込まれたソフトバンクグループの孫正義氏。攻めの経営によって快進撃を続けてきたが、世界的な株価暴落などの影響もあり、暗雲が立ち込めている。復活へ向けて、起死回生の策を打ち出せるのか。
2022年8月3日 16:00
アメリカ保健省の長官は「すべての国民はサル痘への備えを強化する必要がある。サル痘は新型コロナとは違うものの、感染力は強く、罹れば痛みをともなう。危険な病原菌であることは間違いない」と警戒を呼びかけています。
2022年8月2日 14:50
新型コロナの第7波が猛威を振るっています。日本では連日、感染者数の記録が更新されているわけで、注意を怠れません。そんななか、天然痘に似た「サル痘」の感染者が国内で初めて確認されました。
2022年7月25日 06:00
こうした危機感が背景にあり、安倍氏は岸田首相にもことあるごとに防衛費の増額を進言していました。アメリカ製の武器やシステムを購入してくれれば御の字ですが、日本が自前で軍事力を開発、整備することは「アメリカという虎の尾を踏むこと」になりかねなません。
2022年7月23日 06:00
日本でも今回の事件を受け、銃や爆弾の製造に関するような危険な情報にアクセスした人物を監視対象にする動きが出てくるはずです。その意味では、便利なはずのネット社会は自由が奪われるリスクと背中合わせのようにも思われます。
2022年7月21日 11:48
去る7月9日、選挙応援演説中に凶弾に倒れ、非業の死を遂げた安倍晋三元首相。世界各地からお悔やみのメッセージが多数、届いています。外務大臣によれば「世界の200を超える国や地域から哀悼の意を伝えるメッセージが届いている」とのことです。
2022年6月22日 06:00
コロナとサル痘のダブルパンチで、アメリカでは「秋の中間選挙は延期せざるを得なくなるのでは」といった観測も出ています。
2022年6月20日 15:00
アメリカのバイデン大統領は巷間、認知症が懸念されていますが、なかなか強かな外交巧者であることは侮れません。
2022年6月16日 06:00
ワクチン開発の報道が行われると、BVNRY社の株価は70％も急騰し、現在も高騰が続いています。「モンキーポックスは投資家を大儲けさせてくれる“マネーボックス”か」と揶揄されるほどです。
2022年6月15日 17:03
「一難去って、また一難」でしょうか。世界的に新たな感染症の出現が確認されるようになったからです。脅威の源泉は「モンキーポックス（サル痘）」と呼ばれる感染症。
2022年5月23日 06:00
日本としても、これまで以上にアラブ世界との関係を発展させるうえで、MBZの新大統領就任は心強い限りです。
2022年5月21日 06:00
ヨーロッパも負けてはいません。フランスのマクロン大統領はいの一番に駆け付けました。UAEのムハンマド新大統領に最初に面談したのはマクロン大統領です。
2022年5月19日 17:00
7つの首長国で構成されるアラブ首長国連邦（UAE）の発展を指導し、同国の国際的な地位を高めるうえで大きな貢献を重ねてきたアブダビ首長国出身のハリファ大統領が逝去されました。5月13日のことです。
2022年4月25日 06:00
確かにソフトバンクグループの経営状況は順風満帆とは言い難いようです。2021年10月～12月期（連結）決算は純利益が290億円でした。
2022年4月24日 06:00
思い起こせば、2018年、孫氏はサウジアラビアとの間で2,000億ドルの太陽光発電事業に関する事業計画合意書に署名しました。当時とすれば、世界最大規模のプロジェクトです。
2022年4月23日 06:00
ソフトバンクグループの会長兼社長である孫正義氏の言動は日本のみならず、海外でも大きな話題を提供してきました。この4月1日に行われた同グループの合同入社セレモニーでの挨拶もそうでした。
2022年3月7日 09:30
今回の危機的状況においても、プーチンの意図を読み切れず、「ロシアの軍事侵攻はない」との希望的観測で、国民に備えを求めませんでした。それどころか、欧米の指導者に対し...
2022年3月6日 06:00
思い起こせば、2020年の大統領選挙においてトランプはバイデンのウクライナ利権疑惑を持ち出したのですが、当時のアメリカの有権者にはあまりよく理解されず、アピールできなかったものです。
2022年3月5日 06:00
このところ一日中、ウクライナに関する報道合戦が繰り返されています。ロシアの軍事侵攻が最大の関心事となっているわけですが、どこまで真相が明らかにされているかは大いに疑問です。
